全国公立学校教頭会

  ビデオ研修サイト

     【令和6年度】 中央研修大会 

   ビデオオンデマンド研修>

【研修期間】 令和7年3月31日まで 

★単位教頭会・副校長会ごとの研修者数を集計しています。

*なお、研修期間終了後もビデオ視聴は可能です。

 【特設】中央研ビデオ研修はこちら(クリック)

 順に従って研修を進めてください。

■令和6年度 ビデオ研修サイト

                                                       06研修ページへリンク


 ★第2回全国研究部長会(12月6日) 


「働きやすさ」と「働きがい」の両立を目指す

副校長・教頭としての組織マネジメントの在り方     

愛媛大学教職大学院 教授 露口健司 氏        

★全国要請推進部長会(9月26日)

  「学校安心ルールを作ろう」

  日本大学 教授 末富 芳 氏   

★第1回理事会 <研修>

        副校長・教頭マネジメント支援員 配置促進に向けて

★第1回研究部長会(7月6日)        

 「教育DX の推進と副校長・教頭の役割」

  園田学園女子大学 教授  堀田 博史  氏

★定期総会(6月5日)                         

 「全公教の調査の分析考察と今後の要請活動について」

         東京大学大学院 教授 勝野正章 氏

 

■令和年度 ビデオ研修サイト  05ビデオ研修ページへリンク 

第1回 全国研究部長会                       

「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な充実に向けた副校長・教頭への期待

東京学芸大学 教授 高橋 純 氏

第2回 全国研究部長会

1人1台端末+クラウド環境の 日常的な活用による主体的な学びの実現+校務・研修改善 

  春日井市教育委員会・教育研究所       水 谷  年  孝 氏

全国要請推進部長会 「教員不足を改善する『チーム学校』体制の確立」

日本大学 教育学部 教授 末富 芳(すえとみかおり)氏


令和年度 中央研修大会      中央研修特設サイトへリンク☛


教育DXの推進と副校長・教頭の役割 


 【基調講演】  教育DXの推進と生成AIの活用

   〔講師]早稲田大学教職大学院  教  授 田中博之氏

 【シンポジウム】  教育DXの推進と副校長・教頭の役割  

令和4年度 ビデオ研修サイト   →04研修ページへリンク

★第1回 研究部長会  「教職員のワーク・エンゲイジメントを高める働き方改革」

   講師:愛媛大学大学院 教授 露 口 健 司 氏

第2回 研究部長会   「個別最適な学び」「協働的な学び」を推進していくための学校としての取組と副校長・教頭の役割

  講師 放送大学 客員准教授 倉澤 昭 氏

★全国要請推進部長会  「深刻化する教育課題副校長・教頭はどう動いていくか」

講師: 妹 尾 昌 俊 氏(教育研究科)

令和4年度 中央研修大会   特設サイトへリンク


 「コミュニティスクールが切り開く教育の未来と

副校長・教頭の役割」 

令和3年度 ビデオ研修サイト   →研修ページへリンク

★第1回 研究部長会  「GIGA スクール構想における 副校長・教頭の果たす役割」

 ◆グループワークのテーマ  「クラウドによる初めての共同編集の体験」

      講 師 東京学芸大学 教育学部 准教授 高橋 純 

第2回 研究部長会 「1人1台端末活用の現状とGIGAスクール構想の今後の展開」

       講 師 鳴門教育大学大学院 学校教育研究科 教授  藤 村 裕 一 氏

令和3年度 中央研修大会                                  特設ページへリンク

◆基調講演 【45分】  

演題 「学校における働き方改革のすすめ」~当事者による共同アクション~

 講師   国立教育政策研究所 初等中等教育研究部 部長  藤原文雄 氏

   シンポジウム 【120分】 

テーマ 「働きがいを向上させる働き方改革」  

    ~働き方をデザインする副校長・教頭の役割~

〇コーディネータ  埼玉大学教職大学院  教 授  安原 輝彦 氏

 〇シンポジスト   東京学芸大学教育学部 准教授  高橋  純  氏

           横浜市教育委員会   首席指導主事  長島 和広 氏

         全国公立学校教頭会  副会長  布川  広  氏

★ビデオ動画の再生ができない場合の対応策★

  ①Googleのログインをする  資料(リンク    ②個人のPC・タブレット・スマートフォンを利用 

    → 自治体ネットワークはセキュリティで規制される場合があります。